がんの生存率は信用できるデータなのか？
もしあなたががんの宣告を受けた場合、一番知りたいことは何でしょうか？
「自分は後どのくらい生きることができるのか？」ということではないでしょうか。
昔は生存率どころか本人にがんであることを告知しない医療機関も多かったのですが、近年は「生存率」を公表する医療機関は増えています。
しかしこの「生存率」全国がんセンター協議会によると生存率の算定基準は統一されておらず、精度管理をされていないことからうのみにするのは危険なのです。
そもそもがんの生存率とは？
ここでがんの生存率の意味を確認しておきましょう。
「生存率」とは診断後に一定の期間がたった時に、患者が生きていることが確認できた割合のことを言います。
通常のがんの治療の場合は5年の経過が目安となりますが、がんの発生した場所によっては、10年の経過を見る場合もあるようです。
子宮頸がんの再発の経過の目安についてはこのサイトでもふれています。
死因に関係なく全ての死亡を含めて計算したのが「実測生存率」といいます。
これはがん関係なく全ての死亡を対象にしていますから、そこからがん以外の死亡を取り除くために、対象者と同じ性別、年齢などの集団と比較して調整したものを「相対生存率」といいます。
５年生存率の正しい意味についてはこちらを参考に。
病院が公表するの生存率をうのみにしていいのか？
病院が独自に「生存率」を公表する場合、進行が進んでいる患者が多い場合と初期の患者が多い場合とでは、同じ人数のがん患者がいたとしても「生存率」には大きな違いが出ます。
また手術した症例だけで計算する場合も多いようで、進行が進んで手術が難しいがんも含んで計算すると生存率は下がる場合もあります。
より正確なデータを出すためには、がんの治療情報を性格に把握し集計をする必要がありそうです。
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